川越大吾の醍醐味ブログ

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【個人ブロガー必見】35歳から始めるiDeCoで賢く節税!運用実績も公開

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見つけた方はコメント欄へ!!

「将来のために何か始めたいけど、何から手を付ければ…?」

そう考えている個人事業主のブロガーの皆さん、特に30代の方はいらっしゃいませんか?

今回は、私が実際に運用しているiDeCo(個人型確定拠出年金)の運用実績を公開しつつ、35歳からiDeCoを始めることで得られる節税効果、意外な盲点である最大のメリットについて解説します。

 


ブログネタとしてiDeCoを始めてみた結果…?

実は私、ブログのネタになるかも…と思い、iDeCoを始めてみました。毎月の拠出額は、最低金額の5,000円です。

 

「え?5,000円?少なすぎない?」

 

そう思った方もいるかもしれません。確かに、iDeCoの限度額いっぱいまで拠出する人に比べると、運用効率は若干下がってしまう可能性があります。

しかし、少額からでも始められるのがiDeCoの良いところ。私のように「まずは少額から試してみたい」「ブログネタにしたい」という人でも、気軽に始めることができます。(笑)

なぜ5,000円拠出だと運用効率が下がるのか?

iDeCoは、拠出額に応じて運用益が非課税になるため、拠出額が多いほど節税効果も大きくなります。

また、金融機関によっては、毎月の口座管理手数料がかかる場合があります。その場合、拠出額が少ないと手数料負担が相対的に大きくなり、運用効率が下がってしまう可能性があります。

楽天証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)にかかる毎月のコストは、以下の通りです。

  • 国民年金基金連合会手数料: 105円/月
  • 事務委託先金融機関手数料(信託銀行手数料): 66円/月
  • 楽天証券(運営管理手数料): 0円

したがって、合計で毎月171円のコストがかかります。

また重要なポイント以下の通りです。

  • 楽天証券は運営管理手数料が無料であるため、他の金融機関と比較してコストを抑えられます。
  • 上記に加えて、加入時には2,829円の手数料がかかります。

これらの情報は、楽天証券のiDeCoに関する手数料のページで確認することができます。

dc.rakuten-sec.co.jp



とはいえ、5,000円だからといって全く意味がないわけではありません。少額でも長期間運用することで、複利効果を十分に期待できます。

ブログネタとしてもiDeCo は優秀!!

iDeCoは、運用状況や節税効果など、ブログネタの宝庫です。


私自身、iDeCoを始めてから、運用状況や節税効果などをブログで発信することで、読者の方々から多くの反響をいただいています。


iDeCo に興味はあるけど、よくわからない」という読者の方も多いため、実際に運用しているブロガーのリアルな情報は貴重なようです。

読者の方々の疑問や不安を解消し、iDeCoへの理解を深めることができれば嬉しいですね。


 

なぜ個人事業主こそiDeCoを始めるべきなのか?

さて、本題に入ります。

個人事業主であるブロガーの皆さんは、会社員の方と比べて収入が不安定になりがちです。だからこそ、将来に向けた資産形成と、日々の節税対策が重要になります。

iDeCo は、毎月の掛金を自分で積み立て、それを運用して将来の年金として受け取る制度です。

そして、最大のメリットは、掛金が全額所得控除の対象になること!これは、所得税や住民税を大幅に減らす効果があります。

私のiDeCo 運用実績(楽天証券)を公開!

まずは、私の楽天証券でのiDeCo の運用実績をご覧ください。(2025年4月11日時点)

iDeCoの運用状況

iDeCoの運用状況
  • 時価評価額: 46,075 円
  • 投資累計額: 50,356 円
  • 評価損益: -4,281 円
  • 運用利回り: -8.6%

現在のところ、運用成績はマイナスとなっていますが、これは市場の変動による一時的なものです。iDeCoは長期的な視点で運用することが大切です。

ポートフォリオはシンプルに「たわらノーロード 先進国株式」

ポートフォリオはシンプルに「たわらノーロード 先進国株式」



私のポートフォリオは、シンプルに毎月5,000円を「たわらノーロード 先進国株式」という投資信託に100%拠出しています。これは、先進国の株式に分散投資することで、長期的な成長を目指す商品です。

目標は個人事業主のiDeCoの拠出限度額(68,000円)です!

35歳からiDeCo を始めた場合の節税効果は?

では、35歳の個人事業主(ブロガー)がiDeCo を始めた場合、どれくらいの節税効果があるのでしょうか?

ここでは、仮に日本人の平均年収(国税庁の民間給与実態統計調査を参照)を参考に、所得税率と住民税率を合わせて約20%と仮定して計算してみましょう。

  • 毎月の掛金: 5,000円
  • 年間の掛金: 5,000円 × 12ヶ月 = 60,000円

この年間60,000円の掛金が全額所得控除の対象となるため、年間の節税額は以下のようになります。

  • 年間の節税額: 60,000円 × 20% = 12,000円

つまり、年間で12,000円の税金が安くなる計算です。これは、毎月1,000円分の節約と同じ効果があります。

60歳まで積み立てた場合の節税効果は?

35歳から60歳までの25年間、毎月5,000円を拠出し続けた場合の総掛金と節税額を計算してみましょう。

  • 積立期間: 25年
  • 年間の掛金: 60,000円
  • 総掛金: 60,000円 × 25年 = 1,500,000円
  • 総節税額: 12,000円 × 25年 = 300,000円

なんと、25年間で30万円もの節税効果が見込めるのです!これは、将来の資産形成だけでなく、日々の生活費を助ける大きなメリットと言えるでしょう。

iDeCo の注意点

もちろん、iDeCoには注意点もあります。

  • 原則として60歳まで引き出せない: 老後資金としての積立が目的のため、途中で引き出すことは原則できません。
  • 運用成績によって将来の受取額が変わる: 元本保証ではないため、運用がうまくいかない場合は積立元本を下回る可能性もあります。
  • 口座管理手数料がかかる: 金融機関によって手数料が異なります。

これらの点を理解した上で、ご自身のライフプランやリスク許容度に合わせて検討することが重要です。

 


iDeCo 最大のメリットは「引き出せない」こと

iDeCo のデメリットとして挙げられることの多い「原則60歳まで引き出せない」という点。しかし、見方を変えれば、これこそがiDeCo最大の利点と言えるかもしれません。

なぜなら、

  • 強制的に老後資金を積み立てられる
  • 長期の複利運用が可能になる

という2点において、非常に大きな利点となるからです。

特にお金が貯蓄できない人や、老後資金を貯める目的を明確に持ちたい人にとって、iDeCo は最良の手段といえるでしょう。

強制的に老後資金を積み立てられる

iDeCoは、一度積み立てた資金は原則として60歳まで引き出すことができません。この制限があるからこそ、日々の誘惑に負けず、強制的に老後資金を積み立てることができます。

「老後のために貯金しよう」と思っていても、なかなか実行に移せない人は多いのではないでしょうか。iDeCoは、そんな人にとって頼もしい味方となります。

長期の複利運用が可能になる

投資の世界では、「複利」こそが最大の武器と言われています。複利とは、運用で得た利益を元本に再投資することで、利益が利益を生み、雪だるま式に資産が増えていく仕組みです。NISAだとある程度の利益が出たところで売却されてしまった方もいることでしょう。

 

しかし、iDeCo は、60歳まで引き出せないため、長期間にわたって複利効果を最大限に活用することができます。若い世代ほど、この複利効果を享受できる期間が長いため、老後の資産形成において有利になります。

 

例えば、毎月一定額を積み立て、年利3%で運用した場合、20年間では元本は約1.8倍になりますが、30年間では約2.4倍になります。この差は、運用期間が長ければ長いほど大きくなります。

つまり、iDeCo は、強制的に老後資金を積み立てつつ、長期の複利運用によって効率的に資産を増やせる、一石二鳥の制度と言えるでしょう。

もちろん、iDeCoは元本保証ではないため、運用成績によっては損失を被る可能性もあります。しかし、長期的な視点で見れば、複利効果によってリスクを軽減し、安定した資産形成が期待できます。

iDeCoは、老後資金の準備を着実に進めたい人にとって、非常に有効な選択肢の一つとなるでしょう。

 

まとめ:今こそiDeCoを始めて、賢く未来を準備しよう!

今回の記事では、個人事業主であるブロガーの私が実際に運用しているiDeCoの状況と、35歳から始めた場合の節税効果について解説しました。

毎月5,000円の積み立てでも、長期間で見ると大きな節税効果と将来の資産形成につながります。特に、所得が安定しにくい個人事業主の方にとって、iDeCoは非常に有効な制度と言えるでしょう。

「まだ始めていない…」という方は、この機会にiDeCoの加入を検討してみてはいかがでしょうか?賢く節税しながら、将来の安心を築きましょう!

※本記事は筆者の個人的な運用実績と見解に基づいており、投資を推奨するものではありません。iDeCoへの加入や投資判断は、ご自身の責任において行ってください。


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